ヴェルサイユ条約

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ヴェルサイユ条約

第1次世界大戦を終結するため,1919年6月28日パリ郊外のベルサイユで,連合国側とドイツとの間で調印された講和条約。アメリカそのほか数ヵ国はこの条約に参加しなかった。内容には国際連盟案など戦後の世界平和を目的とした条項も存在したが,他方では敗戦国ドイツに,フランスやポーランドなどへの領土割譲,ライン川左岸の非武装化,オーストリアとの海外植民地の放棄,ドイツの戦争責任を根拠とする巨額の賠償などを課し,講和に向けて W.ウィルソンが発表した14か条平和構想にはほど遠い不公正な条約となった。そのため,この条約に支えられた戦後世界のベルサイユ体制にも,重要な問題を残すことになった。ドイツは36年一方的にこの条約を廃棄した。


ヴェルサイユ条約の問題点

1918年11月11日に、ドイツが連合国側に降伏した結果、1914年から1918年にかけて続けた第一次世界大戦も終結されることになった。そしてこの世界大戦の処理を巡ってアメリカのおよび、連合国側の代表達が集まって条約を結ぶことになるが、この条約を基づいて構成された国際秩序をヴェルサイユ体制という。ヴェルサイ体制は敗戦国の処理と世界平和を遂げることを目指していた。特にアメリカの大統領であったウィルソンは民族自決主義を主張する一方、国際平和のために国際連盟の創設を主張した。しかし、このように世界平和と国際協調を目指して成立したヴェルサイユ体制は非常に多くの問題点があった。まず、世界大戦に対するすべての責任を敗戦国に押し付けたという点である。例えば、ヴェルサイユ条約で決まった内容はドイツには苛酷なことで、ドイツはすべての海外植民地を放棄する一方、アルザス・ロレーヌをフランスに返還し、ザール地方を国際連盟の管理下におき15年後に住民投票で帰属を決定することで、全領土の13%を失うことになった。またドイツに莫大な賠償金の支払いを要求した結果、ドイツの国内で不満の声が高くなり、その結果、 賠償金の支払いに反発したナチスが政権を握って、再び第2次世界大戦を起こすことになった。


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