トルーマン
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1945-53年に在職した第33代アメリカ大統領。 | 1945-53年に在職した第33代アメリカ大統領。 | ||
- | 45年4月F.D.ローズベルトの急死によってほとんど無名のまま副大統領から大統領へ昇格したが、ポツダム会談や国際連合の創設、広島・長崎への原爆投下、日独戦犯の裁判など第2次世界大戦の終結と戦後処理において指導的役割を果たした。戦後はソ連との対決姿勢を強め、47年に※「トルーマン・ドクトリン」を発表したのをはじめ、48年、ソ連のベルリン封鎖に対抗して空輸作戦を指令し、49年北大西洋条約機構(NATO)を結成するなど、冷戦外交を展開し、さらに50年の朝鮮戦争においては韓国援助のため派兵を決定した。 | + | 45年4月F.D.ローズベルトの急死によってほとんど無名のまま副大統領から大統領へ昇格したが、ポツダム会談や国際連合の創設、広島・長崎への原爆投下、日独戦犯の裁判など第2次世界大戦の終結と戦後処理において指導的役割を果たした。戦後はソ連との対決姿勢を強め、47年に※「トルーマン・ドクトリン」を発表したのをはじめ、マーシャル・プランの提唱、48年、米州機構の設立、ソ連のベルリン封鎖に対抗して空輸作戦を指令し、49年北大西洋条約機構(NATO)を結成するなど、冷戦外交を展開し、さらに50年の朝鮮戦争においては韓国援助のため派兵を決定した。 |
内政面ではニューディールを継承・拡大する「フェアディール」政策を提唱した。国防総省や中央情報局(CIA)の設置など政府機構の改革を実現したり、一貫して公民権の擁護を主張し、また、朝鮮戦争に際し方針を異にするマッカーサー司令官を断固解任して文官優位の原則を守ったことからもわかるように、強い指導力をもった大統領であった。 | 内政面ではニューディールを継承・拡大する「フェアディール」政策を提唱した。国防総省や中央情報局(CIA)の設置など政府機構の改革を実現したり、一貫して公民権の擁護を主張し、また、朝鮮戦争に際し方針を異にするマッカーサー司令官を断固解任して文官優位の原則を守ったことからもわかるように、強い指導力をもった大統領であった。 | ||
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※トルーマン・ドクトリン | ※トルーマン・ドクトリン | ||
1947年3月12日の議会での演説で表明されたトルーマンの対外政策の一般原則。彼は「合衆国の外交政策の主要目的の一つは、われわれ自身および他の諸国民が圧政に脅かされることなく生活を営むことができる状態の創造にある」と述べた。 | 1947年3月12日の議会での演説で表明されたトルーマンの対外政策の一般原則。彼は「合衆国の外交政策の主要目的の一つは、われわれ自身および他の諸国民が圧政に脅かされることなく生活を営むことができる状態の創造にある」と述べた。 | ||
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+ | ・京大西洋史辞典編纂会編 「新編 西洋史辞典 改訂増補」 東京創元社 |
2009年1月27日 (火) 15:47の版
トルーマン|Harry Shippe Truman|1884-1972
1945-53年に在職した第33代アメリカ大統領。 45年4月F.D.ローズベルトの急死によってほとんど無名のまま副大統領から大統領へ昇格したが、ポツダム会談や国際連合の創設、広島・長崎への原爆投下、日独戦犯の裁判など第2次世界大戦の終結と戦後処理において指導的役割を果たした。戦後はソ連との対決姿勢を強め、47年に※「トルーマン・ドクトリン」を発表したのをはじめ、マーシャル・プランの提唱、48年、米州機構の設立、ソ連のベルリン封鎖に対抗して空輸作戦を指令し、49年北大西洋条約機構(NATO)を結成するなど、冷戦外交を展開し、さらに50年の朝鮮戦争においては韓国援助のため派兵を決定した。
内政面ではニューディールを継承・拡大する「フェアディール」政策を提唱した。国防総省や中央情報局(CIA)の設置など政府機構の改革を実現したり、一貫して公民権の擁護を主張し、また、朝鮮戦争に際し方針を異にするマッカーサー司令官を断固解任して文官優位の原則を守ったことからもわかるように、強い指導力をもった大統領であった。
※トルーマン・ドクトリン 1947年3月12日の議会での演説で表明されたトルーマンの対外政策の一般原則。彼は「合衆国の外交政策の主要目的の一つは、われわれ自身および他の諸国民が圧政に脅かされることなく生活を営むことができる状態の創造にある」と述べた。
参考文献
・京大西洋史辞典編纂会編 「新編 西洋史辞典 改訂増補」 東京創元社