経済学説

出典: Jinkawiki

目次 1 概要 2 各概説の概要 3 世界経済との比較 4 参考文献

概要

17世紀以降、経済学説は時代とともに変遷してきた。具体的には 重商主義→重農主義→古典経済学→限界革命→ケインズの経済学→マネタリズム

各概説の概要

重商主義　 　思想家トマス・マン　著書『外国貿易によるイングランドの財宝』

　絶対主義の経済政策を支える理論。国の富は貿易によって獲得した金銀にあると考え、国家による保護貿易の必要性を唱えた。

重農主義 　思想家ケネー　著書『経済表』

　重商主義を批判し、富の源泉は農業にあるとした。

古典経済学派 　思想家アダム・スミス　著書『国富論』

　・労働価値説　　商品の価値は生産に投下された労働量によって決まる。

　・分業　　　　　労働の生産力を増大させるには分業による生産効率の向上が有効であるとした。

　・自由放任主義　神の「見えざる手」によって国府が増大するので国家の介入は最低限度にとどめるべきだと主張した。

　思想家リカード　著書『経済学および課税の原理』 　・比較生産費説　自由貿易のメリットを説いた。

　思想家マルサス　著書『人口論』 　・人口抑制の必要性 　・穀物法論争

限界革命＝近代経済学の創始

　労働価値説から効用価値説への転換 　提唱者ワルラス/ジェボンズ/メンガー

　限界効用　商品の価値は財をもう1単位だけ余計に消費・保有することで生まれる増加分によって決まるもの

ケインズの経済学 　 　・ケインズ革命　経済の安定化と完全雇用の実現のために政府が市場に積極的に介入する必要があると説いた。 　　　　　　　　　有効需要の創出が必要であるとした。

マネタリズム　

　思想家フリードマン　 　軽罪政策の中心を有効需要の調整に置くケインズの考えを批判。中心は貨幣量の調整にあるとした。

世界経済との比較

17世紀　ヨーロッパに不況や凶作などが相次いで発生した。→重農主義の発生

18世紀　産業革命・欧州人の「新大陸」への移民＝労働力の増大・貿易の発達・生産力の拡大→古典経済学派

19世紀後半　脱植民地化の動き＝労働力が増えなくなったことで利益を見出すものがモノに代わる→限界革命

20世紀前期　正解恐慌による職の激減に対応するため政府が積極的に介入＝ケインズの経済学

20世紀後半以降　「オイルショックの発生によるコスト増大」貨幣の調整によりコスト問題を解決→マネタリズム

参考文献

政治・経済　標準問題精講[三訂版]　旺文社　昼神洋史・金城透 　

世界史の窓　http://www.y-history.net/appendix/wh1001-001.html

存在感増すアジア経済　http://www.sangiin.go.jp/japanese/annai/chousa/keizai_prism/backnumber/h23pdf/20119302.pdf (2015/08/05)

HN:GANZAN