オイルショック７
出典: Jinkawiki
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オイルショック(石油危機)==「オイルショック」とは== １９７３年と１９７９年にかけて二度起きた石油の供給危機のことをいう。これにより、石油価格が高騰し先進各国は不況とインフレの同時進行で大きな打撃を受けた。日本でも石油関連製品が市場から姿を消し、「狂乱物価」という現象が起き、店先での商品の奪い合いが行われたりした。
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第一次石油危機
１９７３年１０月６日の第４次中東戦争がもとになって起きた出来事である。この出来事から、石油輸出国機構（OPEC）に加盟しているペルシア湾岸産油の６カ国は、１０月1１６日に２１％の原油公示価格の引き上げと、原油生産の削減、イスラエル支援国への禁輸を取り決め、翌年１９７４年１月には原油価格を２倍にすると決められた。 日本でも石油関連製品が市場から姿を消し、「狂乱物価」という現象が起き、店先での商品の奪い合いが行われたりした。しかしこれらのトイレットペーパーや洗剤などは、直接原油価格とは関係がないのにも関わらず、人々は品不足を心配し買占めが行われたのである。この他の現象としては、テレビは深夜放送が自粛され、ネオンサインが早い時間から消灯したり、日曜日にガソリンスタンドを休業にしたりするなどの措置がとられた。 このとき、マイナス成長を記録して、戦後から続いていた高度経済成長が終わりを迎えた。
第二次石油危機
1978年にイランで革命きっかけとなった出来事。イランでの石油生産が中断したために、大量の原油の購入をイランに頼っていた日本は需給が逼迫し、年末には石油輸出国機構が『１９７９年より石油価格を4段階に分けて計１４.５％値上げする』と決めたため、原油価格が上昇した。しかし、日本は第一次オイルショックの経験から、深夜番組の放送自粛やガソリンスタンドの日曜休業などの省エネルギー政策が新党しており、オイルショックの影響は第一次のものよりも深刻にはならなかった。また、原油の値上げも長引くことなくイランも石油販売を再開し、数年後には原油価格が下落してオイルショックを乗り越えられることができた。
まとめ
日本はこの２回の石油危機を通じて、日本をはじめ、先進国が極端に中東の石油に依存していたことがわかる。しかし、この出来事を通して、原子力や風力、太陽光、天然ガスなどの石油を使わないエネルギーの活用の模索や、省エネルギーに対する技術の研究や開発の取り組みへのきっかけになり、石油の備蓄への体制も整えられたりもした。今日の日本は原子力発電の見直しが必要となっているが、そのような点も含め、日本のエネルギー対策について見直すべきであろう。
参考資料：
https://kotobank.jp/word/%E3%82%AA%E3%82%A4%E3%83%AB%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%83%E3%82%AF-1888 コトバンク ピークオイルパニック ジェミーレゲット 著 作品社 ２００６年９月１日発行 地球最後のオイルショック デイウィット・ストローン 著 高遠裕子 訳 新潮社 ２００８年５月１日発行
KMS
