日本住血吸虫症

出典: Jinkawiki

1日本住血吸虫症

日本住血吸虫症とは住血吸虫科に分類される寄生虫である日本住血吸虫（にほんじゅうけつきゅうちゅう）の寄生によって発症する寄生虫病であり、ヒトを含む哺乳類全般の血管内部に寄生感染する人獣共通感染症でもある。日本住血吸虫はミヤイリガイ（宮入貝、別名カタヤマガイ）という淡水産巻貝を中間宿主とし、河水に入った哺乳類の皮膚より吸虫の幼虫（セルカリア）が寄生、寄生された宿主は皮膚炎を初発症状として高熱や消化器症状といった急性症状を呈した後に、成虫へと成長した吸虫が肝門脈内部に巣食い慢性化、成虫は宿主の血管内部で生殖産卵を行い、多数寄生して重症化すると肝硬変による黄疸や腹水を発症し、最終的に死に至る。病原体である日本住血吸虫については日本住血吸虫を、住血吸虫症全般の病理については住血吸虫症を参照のこと

2流行地域

日本国内での日本住血吸虫症流行地は水系毎に大きく分けて次の6地域であった。 山梨県甲府盆地底部一帯。 利根川下流域の茨城県・千葉県、および中川流域の埼玉県、荒川流域の東京都のごく一部。 小櫃川下流域の千葉県木更津市・袖ケ浦市のごく一部。 富士川下流域東方の静岡県浮島沼（富士川水系に含まれる現：沼川）周辺の一部。 芦田川支流、高屋川流域の広島県福山市神辺町片山地区、および隣接した岡山県井原市のごく一部。 筑後川中下流域の福岡県久留米市周辺および佐賀県鳥栖市周辺の一部。 日本国内では以上の6地域にのみかつて存在した風土病であり、上記のうち、甲府盆地底部一帯、広島片山地区、筑後川中下流域の3地域が日本住血吸虫症の流行地として特に知られていた。中でも甲府盆地底部一帯は日本国内最大の罹病地帯（以下、有病地と記述する）であり、この病気の原因究明開始から原虫の発見、治療、予防、防圧、終息宣言に至る歴史の中心的地域であった。

3当時の被害

1874年（明治7年）11月30日、甲府盆地の南西端に程近い宮沢村と大師村（現：南アルプス市甲西工業団地付近、地図）2村の戸長を兼ねていた西川藤三郎は、両村の計49戸の世帯主を招集し離村についての提案を行った。同村付近は甲府盆地でも最も標高の低い低湿帯に位置しており、水腫脹満、すなわち地方病の蔓延地であった。当時この奇病の原因は解明されてはいなかったが、標高の高い高台の村々ではこの病気がほとんど発生していないことを農民たちは知っており、このままでは村は全滅してしまうと感じたため、農民たちは離村という苦渋の決断をした。 明治維新からまだ間もないこの頃は、居住地を捨てるなどということが許されない封建制度から抜け出せない時代であり、一村移転などという住民運動は当然認められなかった。しかし、身近な人々が次々に奇病に苦しみ死んでいく凄惨な状況に村人の離村への決意は固く、離村陳情書を毎年根気強く提出し続けた。明治新政府に村人の願いが通じ、村の移転が聞き入れられたのは30数年も経過した明治末年のことであった。 日本国内において、地方病に限らず風土病を理由に村ごと移転したのは、この1例以降は起きていない。発症頻度の差こそあれ地方病は甲府盆地の隅々に蔓延しており、甲府盆地に暮らす農民の多くは正体が分からず目に見えない地方病の恐怖に脅えながら暮らしていた。

==4終息宣言==甲府盆地では、1978年（昭和53年）に韮崎市内で発生した1名の急性日本住血吸虫症感染の確認を最後に、これ以降の新たな感染者の発生は確認されなくなった。ミヤイリガイも撲滅こそされていないものの、セルカリアに感染・寄生された個体は同時期以降には発見されなくなり、ヒト以外の哺乳動物の感染も1983年（昭和58年）のノネズミでの感染確認を最後に発見されなくなった。 1985年（昭和60年）には、虫卵抗原に対する抗体陽性者（皮内反応検査）の平均年齢が60.6歳に達するなど、保卵者数の低下および抗体陽性者の年齢構成の高齢化から、甲府盆地における日本住血吸虫症（地方病）の流行は、1980年代前半頃に終息したものと今日では考えられている。その後の1990年（平成2年）から3年間に及ぶ、甲府盆地の小中高生児童生徒4,249名を対象にした ELISA (Enzyme-Linked Immuno Sorbent Assay) 検査法による集団検診でも、感染者は一人もおらず全員陰性であった。 こうした経緯を経て、山梨県知事の諮問機関である山梨地方病撲滅対策促進委員会（刑部源太郎会長）は、「新たな感染による地方病患者が1978年以降発生していない」こと、「感染したミヤイリガイが1977年以降発見確認されていない」ことなどを根拠に、1995年（平成7年）11月15日、「山梨地方病の流行は終息し安全である」旨の中間報告書を同県知事に提出し、翌年2月13日の山梨県議会において、「ミヤイリガイは依然生息するものの、再流行の原因となる可能性はほとんどない」、と答申・議決され、当時の山梨県知事天野建は地方病終息宣言を行った。