バブル経済２

出典: Jinkawiki

バブル経済

株や土地をはじめとした資産の価格が、ファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）からみて適正な水準を大幅に上回って上昇した日本経済の状況のこと。このような資産価格の高騰により支えられた景気拡大期をバブル景気という。バブルとは英語で泡のことで、中身がないのに大きく膨張し、やがて破裂して跡かたもなく、なくなることを意味する。経済学的には、株価や地価など資産価格が、投機的取引などによって、「理にかなった水準」から大幅にかけ離れて上昇する現象をさす。もともとは為替(かわせ)などの相場の変動メカニズムを説明する用語である。バブルでは、収益性などからみて実力以上に資産価格が上昇するわけであるから、ある水準になると膨らみきった泡がはじけるように急反落し、不可避的に崩壊局面を迎えることになる。バブルは繰り返し起こる現象であり、古くは、17世紀オランダの「チューリップの球根相場」、18世紀イギリスでの「サウスシー・バブル」、1929年の「大恐慌」などが有名な例である。このようなバブルとその崩壊によってもたらされる資産価格の乱高下は、経済活動に大きな影響を与えることになる。J・K・ガルブレイスは、その著『バブルの物語』において、繰り返し起こる「陶酔的熱病＝金融バブル」は、それに取りつかれた個人、企業、経済界全体を危険にさらすものだと警告している。 　現在の資産価格の水準は、資産の間の裁定取引（同一商品で価格が違う場合、高いほうを売り、安いほうを買うことにより値ざやを稼ぐこと）を通じて、現在の収益および利子率、そして将来の資産価格の予想によって決定されることが知られている。したがって、現在の収益と利子率の水準が安定している場合でも、現在の収益と資産価格が将来値上がりすると予想されると、それだけの要因で、現在の価格が上昇する。このように将来価格の上昇が予想されると、市場参加者は、他の市場参加者も将来価格の上昇を予想している、と判断して投機的取引を行うことによって資産価格を現実に上昇させるのである。このことがさらに、将来価格のいっそうの上昇を予想させ、価格の上昇を加速させる。いま、予想形成が合理的に行われるとすると、現在の資産価格の水準は（収益／利子率）の大きさになる。これを、「収益還元価格」といい、これが「理にかなった資産価格の水準」なのである。つまり実際の資産価格と収益還元価格との差が「バブル」ということになる。このように、投機的なバブルは価格予想の誤りに基づいて生起するのである。 　日本では、1985年のプラザ合意に伴う円高と、1987年の世界的な株価暴落となったブラックマンデー（暗黒の月曜日）の景気への影響を避けるため低金利政策が続いた。このことにより、1980年代後半に株価や地価が急上昇し、バブル経済となった。日経平均株価で株価の推移をみると、1983年（昭和58）の平均は8800円であったが、1987年10月には2万6646円まで上昇し、1989年（平成1）12月末には3万8918円にまで上昇した。これは1983年に比べると、実に4倍以上の上昇である。地価も1980年代後半には、これまでに類のない上昇を示した。首都圏では、1986、1987年の2年間に、住宅地の公示地価が2倍以上になった。東京都区部では3倍近い上昇を示している。1989、1990年には、地価の上昇は大阪圏、名古屋圏に波及した。株や土地をもっている企業や個人の保有資産の価値が高まり、これを担保に低利で資金を調達することが可能となった。これらの潤沢な資金は不動産市場や株式市場に流れ込み、それによって地価や株価を急速につり上げていったのである。こうした資産価格の上昇はマクロ経済に対して好影響を与え、戦後最長の「いざなぎ景気」に匹敵する、1986年12月から1991年2月までの51か月続いた景気拡大局面をもたらした。しかし、一方では、「持てるもの」と「持たざるもの」との格差の拡大や過剰な土地需要を発生させ、所得分配および資源配分面でのゆがみという問題を引き起こすに至った。 　政府の金融引締め策による金利の上昇と、税制面の見直しや土地関連融資の総量規制などをきっかけとして、資産価格は反落に転じ、バブルは崩壊した。株価は、1990年に入ると急落し、10月初めにはピーク時の約半分の2万円近くの水準まで下落した。1992年8月には1万4309円となり、ピークからの下落率は実に63％であった。一方、地価は、1991年には大都市圏において下落し、1992年1月の公示地価（全国全用途平均）は、前年比4.6％の下落となり、1993年1月は前年比8.4％の下落となった。こうした資産価格の下落により、経済の各部門で負債を圧縮させようとする、いわゆるバランスシート調整が行われることになった。資産価値の下落によって、家計部門は消費支出を抑制し、企業は、有利子負債圧縮のために手元流動性（現金・預金＋有価証券）を取り崩し、設備投資を抑制した。また、銀行は不良債権の増大と株式の含み益の減少による自己資本比率の低下に対処するために、貸出を抑制することから、いわゆるクレジット・クランチ（貸し渋り）が発生した。このようなバブル崩壊の後遺症は、「失われた十年」ともよばれる日本経済の長期の停滞を招く一因となった。［羽田　亨］

引用・参考文献　https://kotobank.jp/word/%E3%83%90%E3%83%96%E3%83%AB%E7%B5%8C%E6%B8%88-176431 　　　　　　　　　(コトバンク　バブル経済とは)(2018．1．27閲覧)