デフレスパイラル
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| - | == '''デフレスパイラルの定義''' == | + | == '''意味''' == |
| - | 将来、品物の値段が下がると考えられる（デフレ）場合、同じ品物を今買わずに値段が下がってから買った方が得だと消費者は考え、買うことを先延ばしにする。インフレの場合には逆に、値上がり前の今買っておこうとする。 ところが、景気が悪いときにデフレになることがほとんどなので、皆が将来の値下がりを予想して買い控えると、ますます景気は悪くなってしまう。この悪い予想が、さらに悪い予想を呼ぶ悪循環をデフレスパイラルと呼ぶ。 | + | 近年の日本の税収の減少は、物価がどんどん下がる「デフレ」とよばれる経済状況が原因だといわれる。物価が下がるのは、消費者にとってありがたいように思われるが、デフレにより物価が下がることは買い物を控える、売れないから物価が下がる、企業の利益が上がらない、給料や雇用が減少する、所得が増えないといったマイナスの連鎖を引き起こす。このようなマイナスの連鎖を「デフレスパイラル」と呼び、国の発展を妨げるという。 |
| + | == '''中国におけるデフレスパイラル''' == | ||
| + | 近年、中国経済に「デフレスパイラル」が忍び寄っている。それに気付かず、株価は高く上がり続けた。また、３０年間続いた成長期は終わりを迎え、消費を上回る生産がおこなわれ、その結果、物の値段が下がっている。日本のように、景気が悪化し、本来やるべきである公共事業などをやらず、自由化や競争を促すことを中国はしようとしている。この間違った不況対策は、バブル崩壊となり、デフレスパイラルに陥ることが予想されている。 | ||
| + | == '''解決策'''== | ||
| + | 国が代わりに、公共投資を行うことがデフレスパイラルを脱却する一つの方法だと考えられている。公共投資とは、道路を作ったり、橋を建設することで、公共投資を担う企業が増え、仕事が増える、その結果、雇用者が増え、失業率も下がる。また、企業の収益が上がり、投資が増加することになる。 | ||
| - | == '''解説''' == | + | == '''参考文献''' == |
| - | 「デフレスパイラル」とは、物価下落と実体経済の縮小とが相互作用(スパイラル)的に進行することである。すなわち、(1)物価下落によって企業の売上が減少する、(2)賃金などが短期的には下方硬直的であるため企業収益が滅少する、(3)企業行動が慎重化し設備や雇用の調整が行われる、(4)設備投資や個人消費などの需要の下落が物価下落につながる、という悪循環が生じることを意味している。 | + | |
| - | 通常の景気悪化のメカニズムには、在庫が積み上がれば価格メカニズムが緩慢にではあっても（例えば1年から2年かかっても）働き、最終的には、工場などの稼働率の調整から在庫調整が進み、下がりきった価格が上がり、次第に生産側の利潤が上がるようになるという循環的な景気回復のメカニズムが含まれる。 | + | ・「デフレ生活革命」 著 榊原英資 中央公論新社 （2003） |
| - | + | ・「池上彰のこれだけは知っておきたい！ 消費税のしくみ2」 監修 池上彰 文 稲葉茂勝 ポプラ社 （2014） | |
| - | しかし、デフレスパイラルにはこのような自立的な回復のメカニズムは（原理的には）含まれていない。つまり放っておけばデフレスパイラルの状態から脱することができるというわけではないということである。 | + | |
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| - | 現在の日本が、この「デフレスパイラル」の状況にあるかどうかについては、論者によって意見が異なる。しかし、いずれにしても、このデフレスパイラルが現実的な危険性を持って語られていることは確かである。このことは、日本の景気という、マクロ経済学の取り扱う現象に関して、人々の「期待」がいかに現実の経済を左右するかを雄弁に示した例である。 | + | |
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| - | なぜなら現在の日本は、依然として技術力、労働力の質などの（品物を生産する側という意味での）供給側の条件において優れているが、需要側である消費者の期待が、このようなデフレスパイラルを現実のものとしかねない。もちろん最近の日本経済の苦境の原因はデフレスパイラルを予想する消費者の期待といった需要側のものだけではないが、いかにして消費者の期待形成に働きかけるかが政策に問われている。 | + | |
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| - | == '''デフレスパイラルのメカニズム''' == | + | |
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| - | 一般的には、経済システムには自動安定化機能がある。デフレ・スパイラルのように経済活動が累積的に落ち込むのは、そのメカニズムがうまく機能していないためである。その理由として、次のような説明がなされる。通常デフレ・スパイラルは次のようなプロセスを経て生じる。物価下落が企業の売上を減少させる | + | |
| - | →その際賃金コスト等生産要素価格はある程度下方硬直性を持つため企業収益を引下げ、企業は減収減益になる。 | + | |
| - | →物価下落により実質金利が高止まりし、金融緩和効果の発現を妨げる。 | + | |
| - | →企業の減収減益が企業行動を慎重化させ、設備投資などの最終需要の低下が国内需給をさらに悪化させる。 | + | |
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| - | == '''参考文献''' == | + | |
| - | ・経済トピックス解説「デフレスパイラル」http://sun.s15.xrea.com/topics/topics03.html | ||
| - | ・第二章「デフレスパイラルのメカニズム」http://www5.cao.go.jp/99/d/19990607zeroinfure/2.pdf#search='%E3%83%87%E3%83%95%E3%83%AC%E3%82%B9%E3%83%91%E3%82%A4%E3%83%A9%E3%83%AB' | ||
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目次 |
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意味
近年の日本の税収の減少は、物価がどんどん下がる「デフレ」とよばれる経済状況が原因だといわれる。物価が下がるのは、消費者にとってありがたいように思われるが、デフレにより物価が下がることは買い物を控える、売れないから物価が下がる、企業の利益が上がらない、給料や雇用が減少する、所得が増えないといったマイナスの連鎖を引き起こす。このようなマイナスの連鎖を「デフレスパイラル」と呼び、国の発展を妨げるという。
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中国におけるデフレスパイラル
近年、中国経済に「デフレスパイラル」が忍び寄っている。それに気付かず、株価は高く上がり続けた。また、３０年間続いた成長期は終わりを迎え、消費を上回る生産がおこなわれ、その結果、物の値段が下がっている。日本のように、景気が悪化し、本来やるべきである公共事業などをやらず、自由化や競争を促すことを中国はしようとしている。この間違った不況対策は、バブル崩壊となり、デフレスパイラルに陥ることが予想されている。
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解決策
国が代わりに、公共投資を行うことがデフレスパイラルを脱却する一つの方法だと考えられている。公共投資とは、道路を作ったり、橋を建設することで、公共投資を担う企業が増え、仕事が増える、その結果、雇用者が増え、失業率も下がる。また、企業の収益が上がり、投資が増加することになる。
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参考文献
・「デフレ生活革命」 著 榊原英資 中央公論新社 （2003） ・「池上彰のこれだけは知っておきたい！ 消費税のしくみ2」 監修 池上彰 文 稲葉茂勝 ポプラ社 （2014）
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